訪日客の鉄道旅､英語通じず困った｢あるある｣集

2023/07/31 283 users 訪日客 鉄道旅 英語 コロナ禍 インバウンド需要

世界的にコロナ禍が収束し、再び訪日観光客が増えている。国内ではインバウンド需要を歓迎する報道が多いが、日本は主要国で最も英語の通じない国である。日本は安全でトイレの清潔な良い国であるが、世界から見るとコミュニケーションの取りにくい国であることも自覚しておかねばならない。いっぽう、やはり英語が通じ... 続きを読む

インフレ抑制「やり遂げるまで」 利上げ継続 FRBパウエル議長 | NHK

2022/08/26 100 users FRBパウエル議長 ＦＲＢ インフレ ジャクソンホール会議

アメリカの中央銀行にあたるFRB＝連邦準備制度理事会のパウエル議長は金融政策の課題を話し合うシンポジウム「ジャクソンホール会議」で注目の講演を行いました。記録的なインフレを抑え込むための金融引き締めについて「やり遂げるまでやり続けなければならない」と述べて、利上げを継続する姿勢を鮮明にしました。 こ... 続きを読む

Amazon、欧州でプライム会費引き上げ　最大43%（写真=AP）

2022/07/26 165 users シリコンバレー プライム会費 白石武志 欧州 ゴム

日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 【シリコンバレー=白石武志】米アマゾン・ドット・コムが英国やドイツなど欧州の主要国で会員制サービス「プライム」を値上げすることが25日、明らかになった。2月に米... 続きを読む

６枚の地図が明らかにするロシア・ウクライナの衝突

2022/02/25 100 users 衝突 CNN ロシア・ウクライナ 警鐘 ウクライナ侵攻

（ＣＮＮ） ロシアのプーチン大統領は２４日、ウクライナで軍事作戦を開始した。西側の主要国はそれ以前から数週間にわたり、攻撃が差し迫っていると警鐘を鳴らしていた。 だがロシアによるウクライナ侵攻はまた、数年にわたる緊張の高まりにより引き起こされたものでもある。以下の６枚の地図は、現状に至った出来事の... 続きを読む

日本の水際対策、厳しさ突出　WHOが各国に緩和勧告

2022/01/20 173 users ＷＨＯ 突出 ワクチン 水際対策 入国規制

日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 主要国がワクチンの追加接種や飲み薬の普及を受けて新型コロナウイルス対策の入国規制を緩和し、日本が続ける水際対策の厳しさが際立ってきた。世界保健機関（WHO）は... 続きを読む

日本のPCの搭載メモリは他国と比べて少ないのか？ Chrome開発チームのグローバル調査で分かる、各国のパソコンやスマホ事情

2021/09/29 157 users 各国 搭載メモリ デバイス スペック ソフトウェア

Google Chromeブラウザの開発チームが、世界の主要国でChromeブラウザがどんなスペックのデバイスで実行されているかを調査した「Chrome user device characteristics report」を公開しました。 あるソフトウェアを、PCやスマートフォンで適切に、あるいは高速に実行できるように最適化するには、対象となるデバイスのメ... 続きを読む

日本、サイバー能力見劣り　主要国で最下位グループ（共同通信） - Yahoo!ニュース

2021/06/28 274 users Yahoo 最下位グループ 共同通信 ニュース 日本

【シンガポール共同】英国のシンクタンク、国際戦略研究所（IISS）は28日、サイバー、デジタル分野の総合的な実力で日本が主要国に見劣りし、最下位の3番手グループに位置すると発表した。特にサイバー防衛の分野で遅れているためと説明している。 日米欧の主要国に加え中国や東南アジアなどの計15カ国のデジタル経済や... 続きを読む

女性の働きやすさ 日本はワースト2位 主要国とどう違うのか | NHKニュース

2021/03/08 290 users ワースト2位 NHKニュース 女性 日本 エコノミスト

3月8日は国連が定めた「国際女性デー」です。イギリスの経済誌「エコノミスト」が女性の働きやすさについて、主要な29か国を評価しランク付けしたところ、日本は下から2番目の順位にとどまりました。 イギリスの 「エコノミスト」は毎年、この日に合わせて、OECD加盟国のうち所得水準などを参考に選んだ29か国を対象に、... 続きを読む

富裕層に恩恵、格差広げた日銀のETF購入　売却も困難、引くに引けず：東京新聞 TOKYO Web

2020/12/30 531 users 日銀 恩恵 そぶり 富裕層 ＥＴＦ

市場取引で価格が決まる株式を中央銀行が買い支えるという、主要国に例のない政策を日銀が始めて１０年がたった。日銀の上場投資信託（ＥＴＦ）購入は、株式市場をゆがめる以外に、富裕層に恩恵が偏る格差助長の問題もはらむ。だが、「日銀頼み」の市場では売却のそぶりを見せただけで株価下落を招きかねず、日銀は引く... 続きを読む

元英首相が「世界政府」を提案　新型コロナ、医療・経済危機に対応：時事ドットコム

2020/03/27 155 users 新型コロナ ＥＰＡ時事 新型コロナウイルス 時事ドットコム

元英首相が「世界政府」を提案　新型コロナ、医療・経済危機に対応 2020年03月27日06時04分 英国のブラウン元首相＝２０１０年４月、ロンドン（ＥＰＡ時事） 【ロンドン時事】英国のブラウン元首相は世界の主要国の指導者に対し、一時的に「世界政府」を設立するよう呼び掛けた。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、医... 続きを読む

なぜ日本の貯蓄率は韓国より低くなったか | プレジデントオンライン

2019/07/29 251 users 本川裕 プレジデントオンライン ダントツ 本稿 本川裕氏

1990年以降、日本の貯蓄率は大きく低下した。その結果、貯蓄率は、ドイツや韓国、アメリカよりも低く、主要国ではダントツの低水準だ。なにが原因なのか。統計データ分析家の本川裕氏は、「低成長による所得の伸び悩みが原因ではないか」という――。 本稿は、本川裕『なぜ、男性は突然、草食化したのか』（日本経済新聞出... 続きを読む

なぜ日本の貯蓄率は韓国より低くなったか | プレジデントオンライン

2019/07/29 251 users 本川裕 プレジデントオンライン ダントツ 本稿 本川裕氏

1990年以降、日本の貯蓄率は大きく低下した。その結果、貯蓄率は、ドイツや韓国、アメリカよりも低く、主要国ではダントツの低水準だ。なにが原因なのか。統計データ分析家の本川裕氏は、「低成長による所得の伸び悩みが原因ではないか」という――。 本稿は、本川裕『なぜ、男性は突然、草食化したのか』（日本経済新聞出... 続きを読む

「大阪城にエレベーターつけたのはミス」安倍首相のスピーチに「バリアフリーの視点は？」と批判相次ぐ

2019/06/29 101 users 大阪城 大阪城天守閣 スピーチ エレベーター 首脳

大阪に世界の主要国の首脳が集まったG20大阪サミット。6月28日の夕食会で安倍首相が行った乾杯のあいさつで「90年前に大阪城天守閣を復元した時、エレベーターまでつけてしまった」と語ったことに、「バリアフリーへの理解がない」という批判が出ている。 28日の会合を終え、大阪城公園内の大阪迎賓館で開かれた夕食会で... 続きを読む

日本人の「テクノロジーへの信頼度」主要国で最下位、1位中国：IFA GPC - Engadget 日本版

2019/04/29 308 users ＧＰＣ エデルマン ベルリン テクノロジー 最下位

ベルリンで今年9月に開催される国際見本市 IFA 2019。そのプレイベントとなるGPC 2019がスペインで開催されました。同イベントの後半、米国の調査会社エデルマンは、『テクノロジーへの信頼度』で日本が主要国で最下位となる調査結果を公開しました。 エデルマンは昨年10月から11月にかけて、27か国の約3万3000人を対象... 続きを読む

賃金水準、世界に劣後　脱せるか「貧者のサイクル」　　:日本経済新聞

2019/03/18 566 users 賃金 時給 マイナス 一律 欧米

日本の賃金が世界で大きく取り残されている。ここ数年は一律のベースアップが復活しているとはいえ、過去20年間の時給をみると日本は9%減り、主要国で唯一のマイナス。国際競争力の維持を理由に賃金を抑えてきたため、欧米に劣後した。低賃金を温存するから生産性の低い仕事の効率化が進まない。付加価値の高い仕事への... 続きを読む

修士・博士：日本だけ減少…研究力衰退あらわ　７カ国調査 - 毎日新聞

2018/08/22 630 users 修士 毎日新聞 衰退 大学院 博士

人口当たりの修士・博士号取得者が近年、主要国で日本だけ減ったことが、文部科学省科学技術・学術政策研究所の調査で判明した。日本の研究論文の質や量の低下が問題になっているが、大学院に進む若者の数でも「独り負け」で、研究力の衰退を示す結果といえる。 比較可能な日米英独仏中韓の７カ国で修士・博士号の人口１... 続きを読む

［グラフ］増えない賃金 - Think outside the box

2018/06/16 359 users 賃金 グラフ Think outside the box

2018 - 06 - 16 ［グラフ］増えない賃金 就業者数は過去最高で 完全失業率 も1980年代後半の水準まで低下してきましたが、 賃金（現金給与総額）の伸びは依然として緩慢です。 フルタイム換算平均賃金（PPP）を OECD 主要国と比較します。 金融危機 の1997年→2016年は唯一のマイナスで、 世界金融危機 の2007年→2016年も 南欧 の劣等生と大差ありません（ ギリシャ は... 続きを読む

日本の科学技術「力が急激に弱まった」　白書を閣議決定：朝日新聞デジタル

2018/06/12 859 users 白書 閣議 閣議決定 朝日新聞デジタル ピーク

政府は１２日、科学技術について日本の基盤的な力が急激に弱まってきているとする、２０１８年版の科学技術白書を閣議決定した。引用数が多く影響力の大きい学術論文数の減少などを指摘している。 白書によると、日本の研究者による論文数は、０４年の６万８千本をピークに減り、１５年は６万２千本になった。主要国で減少しているのは日本だけだという。同期間に中国は約５倍に増えて２４万７千本に、米国も２３％増の２７万２千... 続きを読む

課金売上トップは『モンスト』、勢いを増す『FGO』――『ファミ通モバイルゲーム白書2018』12月12日発売 - ファミ通.com

2017/12/08 104 users 本書 トピックス 北米 ファミ通 年齢分布

ゲーム総合情報メディア“ファミ通”は、『ファミ通モバイルゲーム白書2018』を2017年12月12日に発売する。本書は、アジア、北米、ヨーロッパなど主要国のモバイルゲーム市場規模や国内アプリ売上ランキングといった基礎データを掲載。また、男女比や年齢分布、プレイ頻度・時間、課金経験率、消費行動など、ユーザー分析の結果も詳しく収録している。 以下では、本書に収録されているおもなトピックスも併せて紹介し... 続きを読む

内燃機関の全廃は欧州の責任逃れだ！ (1/3) - ITmedia ビジネスオンライン

2017/08/21 137 users プロパガンダ 全廃 ディーゼルエンジン 展望 見方

「ガソリンエンジンもディーゼルエンジンも無くなって電気自動車の時代が来る」という見方が盛んにされている。その受け取り方は素直すぎる。これは欧州の自動車メーカーが都合の悪いことから目を反らそうとしている、ある種のプロパガンダだ。 欧州の主要国で、内燃機関の禁止に関する長期的展望が示されたことで、ちまたでは既に「ガソリンエンジンもディーゼルエンジンも無くなって電気自動車の時代が来る」という見方が盛んに... 続きを読む

米労働市場に異変　働き盛り男性の参加率、主要国最低　薬物まん延、政権の課題に　：日本経済新聞

2017/08/18 189 users 異変 働き盛り男性 オピオイド 政権 まん延

米労働市場に異変が起きている。25～54歳の働き盛り世代の男性の労働参加率が落ち込み、主要国で最低水準に沈む。経済のグローバル化に伴う製造業の衰退など先進国共通の原因に加え、 「オピオイド」（総合２面きょうのことば） と呼ぶ薬物のまん延という米特有の事情が無視できなくなってきた。中毒の広がりは経済的に苦境に陥った白人層に目立ち、この層の不満は台頭する白人至上主義の温床にもなっている。支持基盤が重な... 続きを読む

日本は一人負け？ | MechaAG

2017/07/06 795 users 台頭 ＧＤＰ 名目GDP ガベージニュース エストニア共和国

欧州からは「日本だけが勝手にどんどん貧しくなっている」ように見えている - エストニア共和国より愛をこめて また馬鹿左翼が。数値で見てみる。比較は名目GDPのドル換算。この比較が適切かはともかくとりあえず。 主要国のGDPをグラフ化してみる(2017年)(最新) - ガベージニュース アメリカはずば抜けている。一人勝ちと言ってもいいぐらい。そして中国の台頭も否定しがたい。しかしそれ以外の国と比べて... 続きを読む

ロボットと仕事競えますか　日本は5割代替、主要国最大　　：日本経済新聞

2017/04/22 279 users ロボット 日本経済新聞 焦点 人工知能 日経

人工知能（ＡＩ）の登場でロボットの存在感が世界で増している。日本経済新聞と英フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）が実施した共同の調査研究では、人が携わる約２千種類の仕事（業務）のうち３割はロボットへの置き換えが可能なことが分かった。焦点を日本に絞ると主要国で最大となる５割強の業務を自動化できることも明らかになった。人とロボットが仕事を競い合う時代はすでに始まっている。 　日経とＦＴは、読者が自分の職業... 続きを読む

ＩＭＦ「日本は消費税を10％超に」　主要国に政策提言　　：日本経済新聞

2015/10/31 107 users IMF 河浪武史 ワシントン トルコ 政策提言

【ワシントン＝河浪武史】国際通貨基金（ＩＭＦ）は30日まとめた主要国への政策提言で、財政健全化を確実にするため消費税率を10％超に引き上げるよう日本に求めた。中期的な財政計画を策定し、社会保障給付の削減も同時に促した。中国には人民元について「市場に決定権を委ねた実効性のある変動相場制へ２～３年で移行すべきだ」と一段の改革を訴えた。　政策提言は11月中旬にトルコで開く20カ国・地域（Ｇ20）首脳会議... 続きを読む

日本の労働分配率はこの30年で２割減、アメリカの３倍も激減＝日本企業の内部留保は過去最高で貧困は過去最悪 | editor

2015/10/24 241 users グラフ データ収集 データ Editor 仕事

ＯＥＣＤ東京センターでデータ収集の仕事をしていて気がついたデータを紹介しておきます。（このシリーズってどこまでも続きそうですが(^▽^;)上のグラフは、主要国の労働分配率のグラフです。ＯＥＣＤ東京センターでデータ収集の仕事をしていて気がついたデータを紹介しておきます。（このシリーズってどこまでも続きそうですが(^▽^;) 上のグラフは、主要国の労働分配率のグラフです。日本の労働分配率がいちばん高か... 続きを読む