東大も京大も地盤沈下　データで見る大学の研究力　　：日本経済新聞

2018/06/03 91 users 地盤沈下 京大 構図 地位 東大

■塗り替わる世界の大学の勢力図 　東京大学や京都大学など日本の大学は世界の中で相対的な地位が低下している。学術論文数と研究の質の関係を見ると、2002～06年の論文数では東大は米ハーバード大学に次ぐ２位、京大も８位につけていた。研究の質でも欧米の有力大学のグループに次ぐ位置につけ、研究活動は世界でも有数だった。ところが12～16年になるとその構図は崩れる。学術論文数、研究の質で欧米の有力大学はその... 続きを読む

日本の大学 痩せる「知」　東大、中国・清華大に後れ　　：日本経済新聞

2018/06/03 281 users 東大 中国 大学 日本経済新聞 エルゼビア

日本の大学の研究力の地盤沈下が鮮明になっている。日本経済新聞が国内外の209大学を対象にイノベーション（革新）の創出力を算出したところ、東京大学は学術論文の「生産性」で中国の清華大学に逆転された。米欧の有力大学との差も開いたままだ。先端研究で海外との人的ネットワークが細り、イノベーションの土壌が痩せてきている。 　日本経済新聞は学術出版の世界大手、エルゼビア（オランダ・アムステルダム）、自然科学研... 続きを読む

“ＩＴ人材 数十万人規模で育成へ” 政府が科学技術戦略の素案 | NHKニュース

2018/06/02 500 users 素案 給与体系 割合 成果主義 人材

ＩＴ分野などで急速な技術革新が進む中、政府は新たな科学技術戦略の素案を取りまとめ、ＩＴ関連の人材を２０２５年まで毎年、数十万人規模で育成することや有力大学に占める４０歳未満の教員の割合を３割以上に増やすことを目標に掲げています。 また、若手研究者に重点的に研究費を配分するとともに、大学の給与体系を成果主義に改め、東京大学など１６の有力大学に占める４０歳未満の教員の割合を２０２３年度までに３割以上に... 続きを読む

朝日新聞デジタル：大学、５年でクビ？　非常勤講師、雇い止めの動き - 経済・マネー

2013/06/15 134 users 牧内昇平 クビ 無期契約 労契法 吉田拓史

非常勤講師の男性が、大学から渡された通知書。「契約期間の上限を通算５年とする」と書かれている＝４月、都内（画像を一部加工しています）大学非常勤講師に「雇い止め」の動き 　【吉田拓史、牧内昇平】有力大学の間で、１年契約などを更新しながら働いてきた非常勤講師を、原則５年で雇い止めにする動きがあることがわかった。４月に労働契約法（労契法）が改正され、５年を超えて雇うと無期契約にする必要が出てきたからだ。... 続きを読む