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人気順 10 users 50 users 100 users 500 users 1000 users「論文入門」というより「学問全般への入門」・小熊英二『基礎からわかる論文の書き方』 - そういちコラム
このあいだ小熊英二『基礎からわかる論文の書き方』(講談社現代新書、2022年)を読みました。 本書の話をする前に、著者の小熊英二さん(1962~)について。それが本書を語るうえで大事なのです。ご存じの方も再確認ということで。 *** 小熊さんは著名な社会学者で慶応義塾大学教授。東京大学の農学部を卒業後、岩波... 続きを読む
民進、増税で勝てるのか ブレーンの慶大教授に聞く:朝日新聞デジタル
■慶応大学教授・井手英策さん 民進党の新代表が前原誠司氏に決まった。前原氏が掲げる「All for All」をブレーンとして考えたのは、一人の学者だ。3月の民進党大会で社会全体で負担を分かち合うための増税の必要性を訴えた本人に、目指す社会像とは何なのか、そもそも民進党は信頼を得られるのか、そして対抗軸は作れるのかどうかを聞く。 ――前原さんが代表選で勝利しましたが、多くの有権者は民進党に期待してい... 続きを読む
かき消される進言 経済学界、安倍政権と溝 :日本経済新聞
アベノミクスを掲げる安倍内閣と、日本の経済学界との間にすきま風が吹いている。学界の一部には安倍内閣との距離を縮めようとする動きがあるが、溝は埋まりそうもない。 政府の規制改革会議は7月末で設置期限を迎え、鶴光太郎・慶応大学教授は雇用ワーキング・グループ座長を退任した。政府の成長戦略の本丸ともいえる労働市場改革に積極的に関与しようとしたが、徒労感が漂う。グループ内で議論を重ね、正社員改革の柱として... 続きを読む
金子勝・慶応大学教授の「B級国民」ツイートに批判が集まる 三宅雪子・元衆議院議員は擁護ツイート | ガジェット通信
10月22日の、金子勝・慶應義塾大学経済学部教授(@masaru_kaneko)のツイートが話題になっている。 【サギの手口】アベの振り込め詐欺の手口はこうだ。まず経済最優先と言えば、拝金主義に毒された「B級国民」がついてくる。嘘は600兆円と景気がいいほどいい。嘘がバレないように目標は自分の任期中でない5年以降にし、嘘がバレそうになったら旧3本の矢のように別の嘘を上塗りすればいい。 — 金子勝 ... 続きを読む
「日銀国債引受け無効論」に欠落した視点 - シェイブテイル日記
国債を日銀が引き受けても財源とはならないという議論があります。 ところがこの議論、重要な視点が欠落しているようです。 国債を日銀が引き受けても財源とはならない、という考え方はそう突飛な考え方ではなく、池尾和人・慶応大学教授や岩本康志・東大院教授らもそうした主張をしています。*1 国債日銀引受け無効論を簡単に言えば、「なるほどデフレを脱却するときには日銀が国債を引き受けて一見財源が生じたかに見える。... 続きを読む
【正論】慶応大学教授・竹中平蔵 アベノリンピックで真の再生を - MSN産経ニュース
2020年に東京でオリンピックとパラリンピックが開催されることになった。「アベノミクス」という経済政策に、五輪という追い風が吹く。あえて、「アベノリンピック」効果と呼ぼう。 ≪見込める3つの五輪効果≫ 東京都の試算では、経済効果は7年間で3兆円となっているが、適切に進めれば実際の効果ははるかに大きいと考える。言うまでもなく五輪に期待するのは、スポーツを通した感動であり、経済効果はあくまで一部だ。し... 続きを読む
朝日新聞デジタル:(政治を話そう)主権と回復 慶応大学教授・片山杜秀さん - ニュース
紙面で読む「日本が主権を回復できたのは、現憲法を持つことで民主主義国家として認められたからです」=中央の写真は旧GHQ本部を前に、松本敏之撮影 4月28日、安倍政権は「主権回復・国際社会復帰を記念する式典」を開き、天皇、皇后両陛下も出席する。閣僚の靖国神社参拝などと相まって国家主義的な動きが強まっているように見えるが、政治思想史家の片山杜秀さんは「国民国家が崩壊過程にあるからこそ起きる現象だ」と... 続きを読む
【正論】慶応大学教授・竹中平蔵 「成長戦略」は闘う姿勢でつくれ - MSN産経ニュース
アベノミクスの3番目の矢である「成長戦略」作成に向けて、産業競争力会議の議論が本格化してきた。しかし、6月の報告書作成までに既にその3分の1が経過した。メンバーとして内から見た成果と課題を明らかにしたい。 ≪2つの成果と2つの課題≫ 安倍晋三首相は施政方針演説でこれまでとは「次元の異なる」成長戦略を作ると明言した。産業競争力会議には相当の努力と新しい工夫が求められる。「成長会計」の基本に立って重要... 続きを読む
核心対談 河野太郎(衆議院議員)×小熊英二(慶応大学教授) 「この国のかたちを考える」 ~現代ビジネス特別版~ | 経済の死角 | 現代ビジネス [講談社]
これ以上、原発に頼るのは無理があると国民は肌で感じている。それなのに原子力ムラの人々は、3.11などなかったかのように再稼動に固執する。二人の論客が、この「ギャップの本質」を抉り出す。 たとえて言えば、旧日本軍の作戦のようなもの 河野 大飯原発がとうとう再稼働することになりましたね。福島の過酷事故でこの国の原子力行政がいかにデタラメだったかが明白になり、国民の信頼が地に堕ちたにもかかわらず、野田佳... 続きを読む
必要なのは「社会保障と税」と「政治」の一体改革:日経ビジネスオンライン
消費税引き上げによる税収増の使い道に疑問の声が上がっている。裏にあるのは政治の弱体化。社会保障と税の一体改革を実現するには、政治改革も伴う必要がある。政治経済学に詳しい土居丈朗・慶応大学教授に3つの一体改革の処方箋を聞いた。(聞き手は本誌編集委員 田村賢司) 土居:政府は、税収で国債費を除く政策的経費を賄えるかどうかを見る指標であるプライマリーバランス(PB)の赤字を2015年に現在の半分に下げ、... 続きを読む
【正論】慶応大学教授・阿川尚之 「マスコミの常識」は非常識 - MSN産経ニュース
午前1時半の電話 幼時から世話になった児童文学者の石井桃子さんが、4月2日亡くなった。 逝去から程なく4月3日午前1時半、我が家に電話がかかった。家内が起きて受話器を取る。某新聞文化部の記者であった。「石井さんが亡くなられたかどうか確認したい。知らなければ知っている人を教えてほしい」。家内が「お教えしたらその方へ、今電話をかけるのですか」と訊いたら、ごく自然に「はい」と答えたそうだ。 すっかり目の... 続きを読む