【速報】今年１～３月期ＧＤＰ 年率５．１％減 “戦後最悪”の落ち込み（TBS系（JNN）） - Yahoo!ニュース

2021/05/18 13 users ＧＤＰ JNN 戦後最悪 ２０年度 Yahoo

今年１月から３月期のＧＤＰは、年率５．１％減でした。２０年度は４．６％減で、“戦後最悪”の落ち込みとなりました。（18日08:50） 続きを読む

１～３月期ＧＤＰ 年率－3.4％ ２期連続のマイナス コロナ影響 | NHKニュース

2020/05/18 65 users コロナ影響 マイナス 年率 NHKニュース ＧＤＰ

ことし１月から３月までのＧＤＰ＝国内総生産は、実質の伸び率が前の３か月と比べてマイナス0.9％、年率に換算してマイナス3.4％となりました。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、個人消費や輸出が大きく落ち込んだためで、ＧＤＰがマイナスになるのは２期連続です。 これが１年間続いた場合の年率に換算するとマイ... 続きを読む

1～3月期GDPはプラス　市場の予想覆す　年率2.1％増　輸入減が押し上げ - 毎日新聞

2019/05/20 8 users 毎日新聞 輸入減 予想 プラス 市場

内閣府が20日、発表した2019年1～3月期の国内総生産（GDP、季節調整値）の速報値は、物価の変動を除いた実質で前期比0.5％増、この状態が1年続いた場合の年率換算は2.1％増となり、2四半期連続のプラスだった。中国経済の減速で輸出が落ち込んだほか個人消費も停滞したが、輸入が大きく減少し成長率を押し上げた。 事前... 続きを読む

CNN.co.jp : 日本の１～３月期ＧＤＰ、９四半期ぶりのマイナス成長

2018/05/16 5 users CNN.co.jp CNNMoney JST ＧＤＰ 年率換算

日本の１～３月期ＧＤＰ、９四半期ぶりのマイナス成長 2018.05.16 Wed posted at 17:04 JST 香港（ＣＮＮＭｏｎｅｙ）  日本政府が１６日に発表した今年１～３月期の国内総生産（ＧＤＰ）は年率換算で０．６％減と、９四半期ぶりのマイナス成長に陥った。 日本のＧＤＰは昨年１０～１２月期まで８四半期連続で伸び続け、１９８０年代後半のバブル期以降では最長のプラス成長を記録していた... 続きを読む

１～３月期ＧＤＰ、年率2.2％増　個人消費がけん引　　：日本経済新聞

2017/05/18 21 users けん引 日本経済新聞 個人消費

内閣府が18日発表した2017年１～３月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報値は、物価変動の影響を除く実質で前期比0.5％増、年率換算では2.2％増だった。プラスは５四半期連続。個人消費が持ち直し、輸出も伸びた。 　ＱＵＩＣＫがまとめた民間予測の中央値は前期比0.4％増で年率では1.8％増だった。 　生活実感に近い名目ＧＤＰ成長率は前期比0.0％減、年率では0.1％減だった。名目は５四半期ぶりにマイナスだ... 続きを読む

内需がけん引　１～３月期ＧＤＰ、年率2.4％増　　：日本経済新聞

2015/05/20 18 users 内需 けん引 外需 ＧＤＰ 内閣府

内閣府が20日発表した2015年１～３月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報値では、住宅投資や設備投資など内需が中心となって景気が回復する姿が鮮明になった。ただプラス成長の最大の要因は在庫の増加だ。年率２％を超える成長率の中身としては力強さを欠く。消費増税後のけん引役だった外需はマイナスに転じた。４～６月期以降の景気は消費拡大が焦点だ。　住宅投資や設備投資が４四半期ぶりにプラスに転じ、消費増税後の悪影響が... 続きを読む

１～３月期ＧＤＰ　年率5.9％増　設備投資などがけん引　　：日本経済新聞

2014/05/15 9 users ＧＤＰ 年率換算 けん引 内閣府 駆け込み需要

内閣府が15日発表した2014年１～３月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報値は、物価変動の影響を除いた実質で前期比1.5％増、年率換算では5.9％増だった。プラスは６四半期連続。13年10～12月期（年率換算で0.3％増）より伸び率が大幅に拡大した。年5.9％成長は11年７～９月以来の高成長。４月の消費増税前の駆け込み需要で個人消費が好調だったほか、景気回復の持続を背景に企業の設備投資が大幅に伸びた。 ... 続きを読む

主張/１～３月期ＧＤＰ/“アベノリスク”を断ち切れ

2013/05/17 9 users アベノリスク 主張

安倍晋三政権発足後のことし１～３月期の国内総生産（ＧＤＰ）が発表になりました。実質で０・９％増、年率換算では３・５％増で、甘利明経済財政担当相は「安倍政権の経済政策の効果が現れ始めた」と賛美しています。しかし国民の実感は、安倍政権の経済政策（アベノミクス）による景気回復とは程遠いものです。急速な円安で生活必需品の物価が上昇し、株高でうるおう資産家と所得が増えない庶民との格差が広がり、設備投資や雇用... 続きを読む