世界のPC出荷台数は前年比15％減の7430万台に、Appleのみ40％増

2022/10/11 14 users Apple 様相 PC出荷台数 40％増 前年同期

調査会社IDCが2022年第3四半期のPC出荷台数に関するレポートを発表しました。世界のPC出荷台数は7430万台で、前年同期と比べて15％減。しかし、そんな中でAppleだけは前年同期比40.2％増、市場シェアも5％増やすなど一人勝ちの様相です。 Worldwide PC Shipments Decline Another 15.0% in the Third Quarter of 2022, A... 続きを読む

生活保護世帯数が15%減　生駒市、庁内連携の成果と説明　市民団体は申請権の侵害ないか懸念

2021/10/08 78 users 懸念 侵害 成果 生駒市 市民団体

同会は、市への開示請求で開示された生活保護の実施状況などに関する文書から、直近の5年間2016～20年度の市の生活保護の動向をまとめた。 それによると、2016～19年度の保護世帯数（月平均）は604～615世帯で推移したが、2020年度（2021年1月までの月平均）は前年度から一気に94世帯減少して517世帯となった。 相談件数... 続きを読む

コロナ禍「結婚危機」深刻　戦後最悪レベル…昨年、１０月まで１３％減（1/2ページ） - 産経ニュース

2021/01/17 26 users 出生 新型コロナウイルス 人口動態統計 前年同期 戦後

新型コロナウイルスの影響で結婚する人が減っている。厚生労働省の人口動態統計（速報値）によると、令和２年１～１０月の婚姻数は４２万４３４３件で前年同期（４８万９３０１件）比１３．３％ダウンした。１１、１２月も同様であれば、昨年は戦後最悪の昭和２５年（１５％減）に次ぐ下落幅となる。婚姻数の低下は出生... 続きを読む

上場企業、純利益15%減　4～6月最終集計　　:日本経済新聞

2019/08/19 33 users 上場企業 日本経済新聞 減益 電力 前年同期比

上場企業の2019年4～6月期決算がほぼ出そろい、純利益は前年同期比で15%減と3年ぶりの減益となった。米中貿易戦争の影響が電気機器や自動車・部品などを直撃し、製造業に限ると45%減った。通信や電力など非製造業の伸び（38%増）では補えなかった。製造業の不振により、20年3月期通期の純利益も前期比3%減を見込んでいる... 続きを読む

グリー、四半期ベースで増収継続--「ユーザーに評価されるゲーム作りができている」 - CNET Japan

2017/04/27 10 users グリー 売上高 経常利益 連結決算 前年同期比

グリーは4月27日、2017年6月期第3四半期（2016年7月～2017年3月）の連結決算を発表。売上高は461億3500万円（前年同期比で15％減）、営業利益は55億9000万円（同53.5％減）、経常利益は71億8600万円（同35.2％減）、純利益は142億6700万円（同124％増）となった。 四半期ベースで見ると、売上高が158億8000万円（前四半期比で5億3000万円増）、営業利益は... 続きを読む

がん死亡率、１０年で１５％減　２割減の目標に届かず：朝日新聞デジタル

2016/12/21 10 users 朝日新聞デジタル がん死亡率 目標 2割減 来夏

国立がん研究センターは２１日、２０１５年までの１０年間で７５歳未満のがん死亡率が１５・６％減にとどまり、国の目標の「２０％減」を達成できなかったと、がん対策推進協議会に報告した。厚生労働省は来夏までに新目標と対策を盛り込んだ次期がん対策推進基本計画をまとめる。 報告によると、１５年の７５歳未満のがん死亡率（年齢調整済み）は１０万人あたり７８人。基本計画で定めた目標の７４人（０５年の９２人から２０％... 続きを読む

出版状況クロニクル84（2015年4月1日〜4月30日） - 出版・読書メモランダム

2015/04/30 32 users 読書メモランダム 出版 内訳 週刊少年サンデー マイナス

出版状況クロニクル84（2015年4月1日〜4月30日）15年3月の書籍雑誌の推定販売金額は1880億円、前年比3.3％減。その内訳は書籍は同0.4％増、雑誌は8.1％減。雑誌のうちの月刊誌は6.1％減、週刊誌は16.2％減で、雑誌のマイナスが大きく目立つ。『週刊少年サンデー』は15％減で、40万部を割ってしまった。『週刊少年ジャンプ』は11％減、242万部、『週刊少年マガジン』も10％減、115... 続きを読む

大手デパート売り上げ ８～１５％減　NHKニュース

2014/05/01 17 users NHKニュース

大手デパート４社が発表した４月の売り上げの速報値は消費税率の引き上げに伴う駆け込み需要の反動で、去年の同じ月に比べて８％から１５％程度の減少となりました。 各社によりますと、減少幅は、大丸松坂屋百貨店が１５．３％、高島屋が１３．２％、そごう・西武が１１．４％、三越伊勢丹が７．９％となっています。 続きを読む