「農業界のスタンフォード大学」が描くオーガニックじゃない「未来の農業」 | 有機農業だけでやっていくのは不可能

2024/05/10 87 users スタンフォード大学 オーガニック 有機農業 農業 未来

農業分野で世界のトップに立つオランダのワーゲニンゲン大学は、教育機関としてのみならず、研究機関としての役割も担う。「農業をこのままの体制で続けることは不可能」と主張する同校の学長だが、だからといってすべてを有機農業に移行すればいいわけでもないという。それではどうしたら、持続可能な農業を営むことが... 続きを読む

泣くな小泉進次郞！農業改革の分厚い岩盤 | 政策 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準

2016/11/28 84 users 農政 顛末 ＴＰＰ 関税 政策

若き政治家、小泉進次郎(35)が農業改革のため、全国を飛び回っている。農政については素人だった進次郎が、短い期日の中で農業についての知識や理解を深めている。その一応の成果が11月25日、政府・与党の「農業競争力強化プログラム」として、取りまとめられた。そこで今までの顛末と評価をしてみたい。 農業界が主張したのは、TPP（環太平洋経済連携協定）の交渉によって関税が撤廃されると、農業が壊滅するのではな... 続きを読む

「兼業農家」が日本を滅ぼす 減反政策は諸悪の根源、コメを作って米価を下げよ：日経ビジネスオンライン

2009/02/19 314 users 米価 減反 諸悪 転作 国費

「減反見直し」。昨年末、石破茂農相が投じた一石が農業界を揺さぶっている。政府は農政改革特命チームを結成。コメの生産調整の見直しを含めて議論し始めた。「コメの生産調整は必要不可欠」。米価維持が第一の農業関係者はこう口を揃えるが、減反に協力しない農家は数知れず。実効性は上がっていない。 1970年以降、連綿と続けられてきた減反政策。転作を奨励するために7兆円の国費を投入してきたが、この40年で食料自給... 続きを読む