｢祝日過多社会｣の警鐘－主体的に休日とる｢雇用環境｣「ワークスタイル｣に欠ける日本社会 2014年07月号 | シンクタンクならニッセイ基礎研究所

2014/07/07 173 users ワークスタイル シンクタンク 警鐘 祝日過多社会 休日

先日、８月11日を｢山の日｣とする祝日法改正案が参議院本会議で可決、成立し、2016年から実施される。この記事を読んで、祝日の意義とその数について考えてみた。 祝日については、｢国民の祝日に関する法律｣(昭和23年法律第178号)に規定されており、第1条に『国民こぞって祝い、感謝し、又は記念する日を定め、これを｢国民の祝日｣と名づける』と書かれている。これまでは、1月1日の｢元日｣に始まり、12月... 続きを読む

トリエンナーレの時代――国際芸術祭は何を問いかけているのか | シンクタンクならニッセイ基礎研究所

2014/07/03 16 users トリエンナーレ 要旨 シンクタンク 瀬戸内国際芸術祭 芸術祭

■要旨 瀬戸内国際芸術祭2013、あいちトリエンナーレ2013、十和田奥入瀬芸術祭、神戸ビエンナーレ2013、中之条ビエンナーレ2013。昨年、全国各地で開催されたトリエンナーレ、ビエンナーレ形式の大規模な芸術祭である。今年は、３月下旬から５月上旬に中房総国際芸術祭いちはらアート×ミックスが開催され、夏にはヨコハマトリエンナーレ2014、札幌国際芸術祭2014、そして秋には国東半島芸術祭も開催予定... 続きを読む

人口1億人目標と地方経済－地方は千差万別ながらも集積、独自性の共通課題も：基礎研レポート (ニッセイ基礎研究所)

2014/06/26 7 users 集積 千差万別 共通課題 ニッセイ基礎研究所 地方経済

キーワード検索: 骨太の方針 | 日本 人口 | 地方再生 | 千差万別 | 地方経済 | 地方 課題 |  シリーズ・関連レポート：シリーズ一覧を表示 若者たちの悲鳴～韓国における教育事情と若者雇用を取り巻く現状と対策：基礎研レポート－14-06-14 戦略的賃貸住宅誘導論－賃貸住宅が地域を変える：基礎研レポート－14-06-02 動き出すユーロ圏の銀行同盟－制度の脆弱性克服の決め手となるか？：... 続きを読む

「子育て」と「介護」の共通点 | ニッセイ基礎研究所

2014/04/24 11 users 介護 ニッセイ基礎研究所 子育て 共通点 知力

"ケア"が育む持続可能社会 私は、長い間の子育てを通して、子どもが育つ喜びを体験した。子どもは昨日できなかったことが、突如、今日できるようになることもあり、日ごとに成長していることを実感する。 一方、いま私は、高齢の親の世話をしながら、子育てとの違いを感じている。 高齢者は、昨日できたことが今日できなくなるなど、徐々に知力や体力が低下し、加齢による衰えを感じざるを得ないのだ。 高齢者の場合、確かに... 続きを読む

「大正10年における乳幼児死亡率改善」と「後藤新平」～専門知とは何か～ | シンクタンクならニッセイ基礎研究所

2014/02/19 86 users 後藤新平 シンクタンク ニッセイ基礎研究所 専門知 大正10年

謎かけ噺のようで申し訳ないが、少しおつきあい願いたい。 生命保険会社の運営基盤として死亡率表（生命表）は特に重要なものだが、死亡率の数字そのものからは読み取りにくい色々な物語がそこには隠されているのだろう。最近、死亡率に関係するちょっと面白い話１ に出会ったので紹介してみたい。 私は、明治以降、死亡率は単調に改善してきたと漠然と思っていた（戦争による要因は除外）。たぶん皆さんもそうお考えかもしれな... 続きを読む

日本の高齢者の幸福感が高くないのは、お金を使うことに幸せを感じないためか？│研究員の眼│ニッセイ基礎研究所

2012/08/17 36 users ニッセイ基礎研究所 幸福感 研究員 高齢者 ＧＤＰ

先進国では経済的な豊かさを表す国内総生産(GDP)が成長したにも関わらず、人々の幸福感が高まっていないと言われている。そこで、幸福感はどのような要因で決まるか研究が行われている。 世界的な研究では、若いうちは年齢が上がるにつれ幸福感が低下し、４０～５０歳程度で最も幸福感が低くなり、高齢になると再び上昇すると言われている。一方、日本では高齢者の幸福感はそれほど高まらないという研究もある。 それでは、... 続きを読む

消費税率引き上げの影響試算に抜けている視点: ニュースの社会科学的な裏側

2012/07/14 30 users 消費税率引き上げ 視点 試算 斎藤 駆け込み需要

2012年7月15日日曜日 消費税率引き上げの影響試算に抜けている視点 Check Tweet 消費税アップで、2013年度に駆け込み需要が発生する一方で、2014年度以降は消費が減少して、経済成長率が低下すると言う試算がニッセイ基礎研究所から出ている（斎藤(2012)）。1997年の消費税5%化前後のマクロ・データの傾向から分析した予測値だ。面白いが、厳密に計量分析を行わなくても*1、長期予測に... 続きを読む