みんな薄々気付いている「生成AIのコスパ悪い問題」の実態と対策

2024/09/18 19 users 生成AI 実態 Forrester 対策 ソフトウェア

近年さまざまなソフトウェアに盛り込まれている生成AI機能。これによってソフトウェアの価格が上昇し、企業のIT部門を苦しめている。生成AIによる効率化で、増加するコストの元は取れるのだろうか。 調査企業のForresterが2024年7月に発表した報告書によると（注1）、約80％の企業が過去1年間にソフトウェアコストが増加... 続きを読む

X(旧Twitter)からのトラフィックは「大半がボットによる偽の数字」であるとの調査データ、Instagramの1％未満に対してXは30％超から期間によっては70％超まで跳ね上がる

2024/02/17 45 users Instagram トラフィック ボット インプレッション数

2024年2月11日に開催された第58回スーパーボウルは、アメリカ史上最も視聴されたテレビイベントとなりました。X(旧Twitter)は第58回スーパーボウルに関する投稿やインプレッション数が非常に好調であったことをアピールしていますが、そのほとんどがボットなどによる偽のトラフィックであると調査企業が指摘しています。... 続きを読む

NANDメモリの売上高が前年同期比で45％も減少、人気SSDの販売価格も急落していることが明らかに

2023/03/22 16 users NANDメモリ TrendForce 売上高 前年同期比 減少

調査企業のTrendForceが、NANDメモリ市場についての報告書を発表しました。PCやスマートフォンの需要減退とNANDメモリの供給過剰により、3D NANDメモリの価格はここ数四半期で急落しており、2022年第4四半期(10月～12月)におけるNANDメモリの売上高は前年同期比で45％、前四半期比で25％という急激な落ち込みを見せてい... 続きを読む

Wikipediaは2019年にGoogle検索経由のアクセス数を30億件も失う - GIGAZINE

2020/06/11 14 users GIGAZINE SimilarWeb Wikipedia

IT関連の調査企業であるSimilarWebが、「Wikipediaは2019年にGoogle経由のオーガニック検索に由来するアクセス数を30億件も失った」と報告しています。 How Wikipedia Lost 3 Billion Organic Search Visits To Google in 2019 | Hacker Noon https://hackernoon.com/how-wikipedia-lost-3-billion-organic-search-visit... 続きを読む

実質賃金　マイナスも/野党合同ヒアリング　厚労省認める

2019/01/31 12 users 野党合同ヒアリング 賃金偽装 名目賃金指数 実質賃金 勤労統計

毎月勤労統計不正「賃金偽装」に関わる野党合同ヒアリングが３０日、国会内で開かれ、厚生労働省の担当者は、２０１８年の実質賃金伸び率がマイナスになる可能性を認めました。 厚労省は勤労統計で実質賃金を、名目賃金指数を基に算出しています。野党側は、１８年に調査企業が変えられており一部で異なる企業を比べるこ... 続きを読む

マザーボード上のスパイチップ騒動に結論、Supermicroが起用した調査企業がその存在を否定 | TechCrunch Japan

2018/12/12 30 users Bloomberg 書簡 Supermicro チップ 証拠

主にサーバー機やゲーム機用マザーボードのメーカーSupermicroが、同社の顧客に送った書簡で、同社のマザーボード上に悪質なチップがある証拠は見つからなかった、と言っている。同社はサードパーティのNardello & Co.に、Supermicro製ハードウェアの厳密な検査を委嘱していた。 10月4日に、Bloombergの記事が、中国のス... 続きを読む

3か月未使用な「死蔵アプリ」率は6割、駆動時間にも悪影響――調査企業がアンケート結果を報告 - Engadget 日本版

2017/03/10 15 users 駆動時間 悪影響 アンケート結果 Engadget 日本版

スマホに入っているアプリ数の平均は約75個で、そのうち60%はほとんど使われていない......。そんなアンケート調査の結果が、スマートフォンアプリの開発やアプリ市場調査などを手がけるフラーにより発表されました。 続きを読む

朝日新聞デジタル：「ブラック企業」４００社立ち入り　大阪、全国１割集中 - 社会

2013/08/29 102 users 朝日新聞デジタル ブラック企業 社会 大阪 抜き打ち

若者を使い捨てる「ブラック企業」対策として、大阪労働局は２９日、大阪府の約４００社を９月に立ち入り調査すると明らかにした。労働時間をめぐる社員からの苦情が多かったり、入社から数年で辞める社員の割合が高かったりする企業を、抜き打ちで調べる。 　厚生労働省が打ち出した全国４千社調査の一環。大阪府だけで調査企業の１割を占めることになる。 　残業代未払いなどの違法行為が疑われれば改めるよう指導し、応じない... 続きを読む