Google、Android端末を利用したBYOD支援プログラム「Android for Work」を発表 - クラウド Watch

2015/02/26 9 users Android端末 クラウド Watch Google 発表

ニュース Google、Android端末を利用したBYOD支援プログラム「Android for Work」を発表 （2015/2/26 14:30） 米Googleは25日、BYOD（私物端末の業務利用）を支援する企業向けプログラム「Android for Work」を発表した。企業向けモバイル管理（EMM）ソリューションベンダーを通じて提供する。 Android for Work Andro... 続きを読む

ニュース - Google、Android端末を用いたBYODを支援するサービス「Android for Work」：ITpro

2015/02/26 18 users BYOD ITpro セキュア アプリケーション プログラム

米Googleは現地時間2015年2月25日、セキュアなBYOD（私物端末の業務利用）を支援するプログラム「Android for Work」（写真）を発表した。個人所有のAndroid搭載端末をより安全に仕事で活用できるようにする。 Android for Workでは、仕事専用プロフィールを作成し、私用アプリケーションおよびデータと切り離して、企業が承認したアプリケーションや企業データを設定お... 続きを読む

ニュース - BYODを禁止されている従業員の6割以上が「自分のスマホを業務利用」：ITpro

2014/08/27 11 users BYOD ITpro トレンドマイクロ スマートデバイス 業務

トレンドマイクロは2014年8月26日、スマートフォンやタブレットといったスマートデバイスの業務利用に関する調査結果を発表した。所属する企業がBYOD（私物端末の業務利用）を明確に禁止していると回答した従業員の6割以上が、個人所有のスマートデバイスを業務利用していると答えた。 今回の調査対象は、スマートデバイスを利用している従業員1038人。インターネットを通じて、スマートデバイスの業務利用状況な... 続きを読む

「私物iPadを社内で使いたい」という上司への正しい返事の仕方 － TechTargetジャパン システム運用管理

2014/04/03 12 users TechTargetジャパン 私物iPad BYOD 上司

関連キーワード BYOD（Bring Your Own Device） | iPad | Apple | セキュリティ 多くのITセキュリティ担当者と同じように、キャンディス・アレクサンダー氏が初めて「従業員の私物端末への対応」を迫られたのは、職場に米Appleの「iPad」を持ち込んできた上司に「社内ネットワークに接続できるようにしてほしい」と頼まれたときのことだった。 「ご冗談でしょう？」　米... 続きを読む

タブレットは紙と鉛筆の“置き換え”ではない――袖ヶ浦高校 永野教諭 － TechTargetジャパン 教育IT

2014/03/03 11 users TechTargetジャパン 鉛筆 BYOD タブレット 生徒

関連キーワード iPad | SNS | 教育 | 教育IT | タブレット 2011年、公立高校としては全国的にも珍しかった私物端末の授業利用（BYOD）の実施に踏み切ったのが、千葉県立袖ヶ浦高校 情報コミュニケーション科だ（参考：公立高校が「生徒入学時のiPad購入」を義務化できた理由）。同年に新設した同科の生徒は、入学時に自己負担でiPadを購入し、個人の所有物として学校生活のあらゆるシーン... 続きを読む

ニュース - 「BYOD」を認めている企業は16％、JUAS調査：ITpro

2013/02/27 9 users BYOD ITpro JUAS ニュース 企業

日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）は2013年2月27日、ユーザー企業におけるモバイル端末の導入・活用状況の調査結果を発表した。企業の16.0％がBYOD（Bring Your Own Device）を認めていることや、4社に1社がスマートフォン/タブレットを導入していることが明らかになった。 ノートPCやスマートフォンなどの私物端末を業務で利用する「BYOD」を認めている企業は少数派であ... 続きを読む

BYOD解禁で個人情報が丸見えに――原因と対策は？ － TechTargetジャパン スマートモバイル

2013/02/17 13 users BYOD コニカミノルタ MDM ユナイテッドアローズ 従業員

従業員に私物端末の業務利用（BYOD）を認めている企業は、プライバシー問題の他、BYODに伴う各種の法的な懸案事項に対処する必要がある。 関連記事 【事例】DeNAがBYODをやめた理由 【事例】コニカミノルタの私物iPhone／iPad解禁を促したセキュリティ対策 【事例】ユナイテッドアローズがBYOD解禁、そのセキュリティ対策は？ モバイルデバイス管理（MDM）製品を使えば、企業が従業員の行動... 続きを読む

BYODに直面するIT部門、まずやるべきは「利用制限の撤廃」 － TechTargetジャパン スマートモバイル

2013/01/31 12 users スマートモバイル 最善 一環 端末 BYOD

2013年初頭から企業のIT部門は、従業員によるBYOD（私物端末の業務利用）の拡大に直面することになる。厄介だが、最善の策は、エンタープライズモバイル戦略の一環としてそうした端末をサポートすることだ。 モバイル化の流れはとどまるところを知らない。いったん企業がその事実を受け入れ、対策に着手すれば「新しい端末はもはや問題にはならないはずだ」と業界観測筋は指摘する。 「現実から目を背けるのをやめて、... 続きを読む

BYODは働き方を問う大きな潮流--シャドーIT、無視できないほど増加 - ZDNet Japan

2013/01/17 15 users BYOD iDC 私物 潮流 クラウドサービス

IDC Japanは1月17日、国内での私物端末の業務利用（BYOD）についての分析結果を発表した。2012年11月に利用状況を調査している。 IDCは、BYODを「従業員の私物のモバイル端末を企業などのシステム、あるいは契約しているクラウドサービスにアクセスして、企業が利用ポリシーに準じて認めた従業員が業務で利用すること」と定義している。 その反対となる“シャドーIT”について「企業が業務で私物... 続きを読む