資料シリーズNo.272「就職氷河期世代のキャリアと意識―困難を抱える20人のインタビュー調査から―」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）

2024/04/01 66 users ハローワーク 仲介 氷河期世代 JILPT 概要

概要 研究の目的 困難の中にいる就職氷河期世代のキャリアと意識を明らかにすること。 研究の方法 就職氷河期世代20人に対するオンラインインタビュー調査。 インタビュー対象者の紹介については、ハローワークと地域若者サポートステーション（以下サポステ）に仲介の労をとって頂いた。 主な事実発見 ＜氷河期世代のキ... 続きを読む

企業の6割、正社員が不足　経営や職場環境に影響 ｜ 共同通信

2019/10/31 489 users 共同通信 正社員 経営 職場環境 影響

人手不足が深刻化する中、企業の64.6％で正社員が不足していることが、労働政策研究・研修機構の調査で31日、分かった。正規・非正規を問わず従業員が足りない企業の70％近くが「経営に影響がある」と回答。政府は女性や高齢者の就労促進策を打ち出しているが、加速化する人手不足に追い付いていない現状が浮き彫りにな... 続きを読む

フリーランスなど170万人、個人で仕事請け負い　　:日本経済新聞

2019/04/12 198 users フリーランス 試算 本業 独立行政法人 労働政策研究

独立行政法人の労働政策研究・研修機構は12日、フリーランスなど個人で仕事を請け負う人の数が170万人にのぼるとの試算を公表した。就業者全体の約2.5%に当たる。公的な機関による試算は初めて。 国内に住む20～69歳の人を対象に、1～2月にかけて調査した。170万人のうち、個人で請け負う仕事を本業とする人は130万人、... 続きを読む

転職の悲劇を生む　「人が辞める会社」8つの共通点｜出世ナビ｜NIKKEI STYLE

2018/04/06 73 users 悲劇 出世ナビ NIKKEI STYLE 過半数 転職

「次の転職を最後にしたい。一生働ける会社を見つけたい」。ミドル世代の転職相談で、特によく伺うことが多いリクエストです。労働政策研究・研修機構の「勤労生活に関する調査」（2016年）では、「1つの企業に長く勤め管理的な地位や専門家になるキャリアを望む者」の割合は50.9％と過半数に及んでいます。しかし実際には、入社した会社の理想と現実のギャップが大きすぎて辞めざるをえなくなり、気がつけばいたずらに転... 続きを読む

その転勤、笑えますか？ 辞令1枚で家族の人生が変わるのは、仕方ないことなのか

2017/01/29 82 users 転勤 内示 人生 仕方ないこと 家族

ある東証一部上場企業では、毎年8月ごろになると、東京本社に「別室」ができる。入り口はパーテーションで目隠しされ、中の様子をうかがい知ることはできないが、そこには巨大なホワイトボードが設置されている。翌年3月に内示がある、年に一度の定期異動の準備のためだ。この部屋で、数百人規模の「転勤パズル」が組まれるのだ。 育成転勤と玉突き転勤 労働政策研究・研修機構は2016年11月、 転勤の実態調査 を発表し... 続きを読む

日本の労働人口の49％、人工知能・ロボットで代替可能に　10～20年後　NRI試算 - ITmedia ニュース

2015/12/02 177 users NRI 代替 推計 試算 労働人口

10～20年後、国内労働人口の49％に当たる職業が人工知能やロボットで代替される可能性が高い──NRIが試算を発表。 野村総研は12月2日、10～20年後に国内労働人口の49％に当たる職業について、人工知能やロボットで代替される可能性が高いという推計を発表した。 独立行政法人・労働政策研究・研修機構の「職務構造に関する研究」が分類した601種類の職業について定量分析データを使って分析した結果をまと... 続きを読む

メンタル休職社員４２％は退職　労働政策機構調べ - 47NEWS（よんななニュース）

2014/03/18 120 users 退職 メンタルヘルス 47NEWS なニュース うつ病

うつ病などメンタルヘルスの不調で会社を休職した社員の４２・３％が、休職制度の利用中や職場復帰後に退職しているとの調査結果を労働政策研究・研修機構（東京）が１８日までにまとめた。 休職できる期間が短く治療が十分でないことや、復職後の支援体制が不十分なことが退職の背景にあるとみられる。 調査は２０１２年１１月に実施、５９０４社が回答した。 調査結果によると、過去３年間にメンタル不調を理由に休職制度を利... 続きを読む

非正規労働者を無期雇用の企業が４割　NHKニュース

2013/11/16 84 users 無期雇用 外郭団体 転換 一方 雇用

非正規労働者が同じ企業で５年を超えて働いた場合、求めに応じて無期雇用に切り替えることが義務づけられたのを受け、企業のおよそ４割は無期雇用への転換を考えている一方で、５年を超えないようにするという企業も１割余りあることが厚生労働省の外郭団体の調査で分かりました。 この調査は「労働政策研究・研修機構」が初めて行い、全国のおよそ７０００社から回答を得ました。 非正規労働者を巡っては雇用の安定のため法律が... 続きを読む

コラム：なぜ離別父親から養育費を取れないのか／独立行政法人 労働政策研究・研修機構（JILPT）

2013/08/02 141 users 見解 母子世帯 父親 厚生労働省 JILPT

本コラムは、当機構の研究員等が普段の調査研究業務の中で考えていることを自由に書いたものです。 コラムの内容は執筆者個人の意見を表すものであり、当機構の見解を示すものではありません。 副主任研究員 周　燕飛 日本では、離婚後に父親が子どもの養育費を踏み倒し、それに泣き寝入りする母子世帯が非常に多い。厚生労働省が行った「全国母子世帯等調査2011」によると、６割の離婚母子世帯は、父親から養育費を一度も... 続きを読む

ｋｅｉｋｏ　Shibata 雇用終了の判断は能力ではなく態度だそうだ。

2012/06/04 102 users 態度 前文 能力 判断 書店

「日本の雇用終了」という本が最近刊行された。研究者や専門家に向けて刊行されたため、一般の書店では見かけることもないだろう。労働政策研究・研修機構が発行した。これが結構おもしろいといっては、労働局のあっせん事例から解雇事例を分析したものだから、当事者には失礼なのだがおもしろかった。前文に、あるように、日本の雇用終了の判断の基準は能力ではなく態度にあると断じているように、会社は能力より態度で労働者を判... 続きを読む

金融日記:年収1500万円以上の30代男子の妻帯率は9割超えてるよ

2012/05/27 259 users 金融日記 30代男子 9割 年収1500万円以上 出所

2012年05月27日 年収1500万円以上の30代男子の妻帯率は9割超えてるよ 今日のメルマガのために統計資料の分析をしていたのですが、面白いグラフができたので、参考に載せておきます。 出所： 金融日記恋愛工学研究所 総務省が５年おきに実施している「就業構造基本調査」の2002年データに基づいて、独立行政法人「労働政策研究・研修機構」が分析した「若者就業支援の現状と課題」と題する研究論文に面白い... 続きを読む

504の職業から適職を探すことができる「キャリアマトリックス」 - GIGAZINE

2006/09/16 218 users GIGAZINE JILPT 歳月 厚生労働省所管 適職

厚生労働省所管の独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)が9月4日から公開しているもので、5億円と5年の歳月をかけて完成させたものすごいサイト。日本人の9割がこの504の職業のいずれかに当てはまるらしいです。平均賃金や労働時間、仕事の内容、適しているかどうかまで判定してくれます。 主な機能は3つ、職業名や職務内容などから職業を検索し、職業についての詳細情報を表示する「職業検索」、「興味から... 続きを読む

キャリアマトリックス（労働政策研究・研修機構）

2006/09/09 255 users 労働政策研究 百科事典 キャリア 写真 仕事内容

キャリアマトリックス（CMX）は職業情報とキャリアに関する総合的な情報サイトです。 約500職種の仕事内容を写真とともに解説しています。 しごとの百科事典としてご利用ください。 続きを読む