タグ 田中太郎
人気順 5 users 50 users 100 users 500 users 1000 users教えて。選択的夫婦別姓が導入されたら子供はどうなるの?
選択的夫婦別姓の導入、私は賛成。その前提での話なんだけど。 別姓を選択した夫婦から生まれた子供の姓をどうするのか、世論っていうかさ、みんなここのところどう思ってるんだ。 例を出すと、田中さん(夫)と鈴木さん(妻)が結婚して、太郎くんが生まれたとして、この太郎くんが田中太郎か鈴木太郎かってことになる... 続きを読む
息子の名前を「田中太郎Jr.」みたいにしたい
アメリカ人って息子に「自分の名前+Jr.」って付けることあるじゃん?ロバート・ダウニー・ジュニアみたいな あれに憧れてるのよ 仮に俺が田中太郎だとしたら息子を田中太郎Jr.みたいにしたいわけ でもさすがに日本人でJr.は無理があるから何か手はないかと考えてるんだ 日本名に似たような仕組みってないかな? 続きを読む
米国が韓国に愛想を尽かす日:日経ビジネスオンライン
「手間ばかりかかる朝鮮半島に米国はいつまで留まるのか」――。日本、米国にとって鬼門の朝鮮半島の過去と未来を木村幹教授と読んだ(司会は田中太郎)。 北の核武装は米国のせい 北朝鮮が核恫喝の声を高めています。焦った韓国は中国を頼ろうと「米中二股外交」に動きます。あれだけ面倒を見てきた同盟国から見限られてしまった米国は、どうするのでしょうか。 鈴置:米国は必死で力を誇示しています。韓国に核の傘を改めて保... 続きを読む
保守派も「米中二股外交」を唱え始めた韓国:日経ビジネスオンライン
「韓国は米国を見限って、核武装中立の道を歩むのではないか」――。北朝鮮の核が巻き起こすドミノを木村幹・神戸大学大学院教授と検討した(司会は田中太郎)。 メッセージを無視された朴瑾恵 韓国は北朝鮮に核兵器で脅されています。米国との同盟強化で乗り切るのか、あるいは鈴置さんが予想するように米国を見限り、中国に寄って助けてもらうのでしょうか。 木村幹(きむら・かん) 神戸大学大学院・国際協力研究科教授、法... 続きを読む
日本には木が多すぎる:日経ビジネスオンライン
豊かな生態系を守っている里山。しかし、かつて日本の里山は、立派な木などない「はげ山」ばかりだった。それが戦後、木材が使われなくなり、今や「森林飽和」とも言える状況になっている。そして森林の「量」が回復したことが、新たな環境被害につながっている可能性があるという。『森林飽和』の著者、太田猛彦・東大名誉教授に聞いた。 (聞き手は田中太郎) 太田さんの著作『森林飽和』を読ませていただきました。「飽和」と... 続きを読む
「自転車は歩道を走るもの」という誤解をなくしたい:日経ビジネスオンライン
通勤の足として定着している自転車。しかし、交通事故に占める自転車の割合は高まっている。「自転車は歩道を走るもの」という誤解が大きな原因という。NPO法人・自転車活用推進研究会(自活研)の小林成基理事長に、安全で快適に自転車を利用するために必要な対策を聞いた。 (聞き手は田中太郎) 小林 成基(こばやし・しげき)氏 特定非営利法人(NPO)自転車活用推進研究会理事長兼事務局長。1949年生まれ。小杉... 続きを読む
日本より重い「日本病」に罹る韓国:日経ビジネスオンライン
韓国でも「日本病」が問題となり始めた。少子高齢化による低成長や要介護者の急増など、症状が一気に顕在化したからだ。『老いてゆくアジア』の著者、大泉啓一郎・日本総合研究所上席主任研究員と鈴置高史編集委員が、急速に進むアジアの高齢化を話し合った(司会は田中太郎)。 大泉啓一郎(おおいずみ・けいいちろう) 日本総合研究所上席主任研究員。1963年大阪府生まれ、88年、京都大学大学院農学研究科修士課程修了。... 続きを読む
中国とは絶縁し東南アジアと生きる:日経ビジネスオンライン
「反日国家」中国とは商売すべきではないと主張、東南アジアに生産拠点を広げてきた経営者がいる。金型・プレス加工を手掛ける伊藤製作所(三重県四日市市)の伊藤澄夫社長だ。中韓と日本が鋭く対立する「新しいアジア」を鈴置高史氏と論じた(司会は田中太郎)。 16年前から対中ビジネスに警鐘 鈴置:16年以上も前から伊藤社長は「反日国家に進出してはいけない」と講演や講義で説き続けてきました。2004年に出版した著... 続きを読む
韓国への制裁は「スワップ」より「貿易」が効く:日経ビジネスオンライン
日本は韓国に報復するため、同国と結んだ通貨スワップの80%強を打ち切る。アジア金融に詳しい真田幸光・愛知淑徳大学ビジネス学部学部長と鈴置高史氏が今後の展開を「早読み」した(司会は田中太郎)。 「日本とのスワップはなくても困らない」 日韓は10月11日の財務相会談で「スワップ枠700億ドルのうち、今年10月末に期限の来る570億ドル相当分を延長しない」ことで合意しました。両国とも「スワップ打ち切りは... 続きを読む