「持ち家か賃貸か」論争に終止符をうつ、シンプルな結論（加谷 珪一） | 現代ビジネス | 講談社（1/3）

2018/01/30 31 users 持ち家 神学論争 終止符 地価 一途

前回のマネーシフト（ 「首都圏不動産「バブルの正体」が分かった」 ）では、長期的に見て不動産価格は下落の一途を辿っていることや、一極集中によって都市部の地価だけが高騰している現状について解説した。 日本において「持ち家」か「賃貸」かという議論は、永遠に続く神学論争のようなものだった。だが、こうした不動産をめぐる論争にもそろそろピリオドが打たれつつある。背景にあるのは、人口減少に伴う都市部への集約化... 続きを読む

日本人よ、「外国株の食わず嫌い」はもうやめなさい（加谷 珪一） | 現代ビジネス | 講談社（1/3）

2017/10/10 13 users 株価 異変 前提 規模 資産運用

前回のマネーシフト 『いま、プロの資産運用の世界で起こっている「異変」から学ぶべきこと』 では、積立型の長期投資を目指すなら、そして投資の初心者であればなおさらのこと、外国株への投資を検討すべきだという話をした。 企業の規模が日本企業に比べて圧倒的に大きく、株価も安定している。人生100年時代の超長期投資を前提とすれば、日本株よりも外国株の方が向いているというのが、その理由だ。 今回は外国株投資の... 続きを読む

日本と異なる「バブル崩壊」構造、中国では株式と不動産が逆連動 | Reuters

2015/07/14 15 users 株安 乱高下 Reuters 地価 ロイター

［東京　１４日　ロイター］ - 今回の中国株の乱高下と、日本のバブル生成・崩壊のプロセスでは、不動産の動きに大きな違いがある。株価と地価が上下とも同方向に動いた１９８０年代以降の日本と異なり、中国では逆連動している。 市場間でのマネーシフトが背景だが、株安による逆資産効果が相殺されることで、消費などへの悪影響も抑えられる可能性がある。 ＜スイングするマネー＞　　　 中国株は昨年７月から今年６月まで... 続きを読む

インタビュー：日銀緩和は狙い通り、円安進行に懸念も＝岩田元副総裁 | Reuters

2013/04/10 24 users マネタリーベース Reuters 岩田一政 波及 ロイター

［東京　１０日　ロイター］　岩田一政・日経センター理事長（元日銀副総裁）はロイターのインタビューに対し、黒田東彦日銀総裁のもとで実施された「異次元緩和」の狙いは長期金利の大幅低下に伴う機関投資家のマネーシフトにあり、狙い通りの効果が早くも表れていると指摘。 それに伴って期待インフレ率の上昇による実質金利低下で実体経済にも波及が期待できると評価した。新たにマネタリーベースを目標に据え２７０兆円の残高... 続きを読む